事故物件に住みたい人必見！物件の探し方を解説
さまざまな事情によって「事故物件」となった物件は、意外と身近に存在します。物件を探す際、事故物件は避けるのが一般的ですが、通常より低い家賃が設定されているため、あえて居住を希望する人も増加中です。
しかし、事故物件に住みたいと思っても「どうやって探せばいいのかわからない」「そもそも何を確認したらいいのか」といった悩みを持つ場合も多いでしょう。
今回の記事では、事故物件に住みたい人に向けて、確認すべきポイントや探し方を詳しく解説します。
事故物件に住む前に確認すべきこと
事故物件に住む前は、どのようなことを確認しておくべきでしょうか。
周辺の環境や交通、契約にかかる費用など通常の物件探しの際に確認する事項に加え、事故物件ならではの事項も存在するため、あらかじめしっかり調べておくことが重要です。
ここでは、とくに注意すべき2つの事項を取り上げて説明していきます。
安全面
最初に確認しておきたいこととして、安全面が挙げられます。
事故物件になった理由として、住宅の欠陥がないかどうかを確認しましょう。
たとえば、外部から侵入されて事件が起きた住宅は、建物のセキュリティに問題がある、周辺の治安状況が悪いなどの問題を抱えている可能性があります。
また、火事が起こった住宅は、電気・ガス設備の劣化に気をつける必要があるでしょう。
一般的に事故物件といえば心理的瑕疵について注目されがちですが、物理的瑕疵についても確認することが大切です。
入居を決める前に、安全に住める住宅かどうかを必ずチェックしてください。
契約期間
賃貸物件の中には「定期借家契約」として募集されるものがあります。定期借家契約は更新がなく、初回期間である2年間しか入居できない物件です。
そのぶん、賃料が安かったり、良質な住宅設備が整っていたりと、リーズナブルに暮らせるメリットがあります。借り主と貸主双方の同意があれば再契約が可能なケースもありますが、基本的に契約期間満了になれば退去しなければいけません。
期間を決めて事故物件に住みたい場合におすすめですが、お試しのつもりで定期借家契約によって入居したものの住み続けたくなる場合もあるでしょう。
賃貸の事故物件を探す際は、入居だけでなく退去に関しても考慮しながら、契約期間に気をつけることが重要です。
また、1年未満といった超短期での解約について条項が設定されている住宅では、早期で解約すると違約金がかかってしまいます。
入居するときは大丈夫だと思っていたけれど、住んでいるうちに怖くなってきたから退去したい、といったケースは事故物件によく見られるものです。
契約期間中でも違約金なしで解約できるのか、あらかじめ確認しておきましょう。
事故物件の探し方
では、事故物件はどうやって探せばいいのでしょうか。事故物件の探し方にはさまざまな方法があるため、自分に合った方法で探すのがおすすめです。
ここでは、それぞれの方法について詳しく解説します。
周辺の相場と比べて異常に安い物件を探す
事故物件は多くの場合、周辺の相場に比べて20～30%程度安い賃料・物件価格に設定されています。なかには相場の約半分にまで割引されている物件もあり、そうしたケースであれば事故物件を見つけやすでしょう。
事故物件を探す場合は、周辺にある希望する広さの住宅価格を調べた上で、その相場価格より極端に安いものを探すようにするのがおすすめです。ただし、ほかの理由で格安な場合もあり、安いからといって一概に事故物件とは限りません。
気になる場合は、取り扱っている不動産会社へ確認すると安心です。
不自然にリフォームされた箇所があるか探す
物件に不自然なリフォームの箇所がある場合、事故物件の可能性があります。
たとえば、事件や事故で人が亡くなった場合、床や壁が大きく汚れるものですが、ハウスクリーニングだけでその汚れをすべて落とすことはかなり困難です。
そのため、住宅内のリフォームが必要になります。本来は全体をリフォームするべきですが、一般的に汚れた部分だけに行うため、ユニットバスだけが新品になっていたり、フローリングのある部分だけがきれいになっていたり、寝室だけ壁紙が新しかったり、といった不自然なものになりがちです。
よって、物件を見学した際に、不自然にリフォームされた箇所があるか探してみるとよいでしょう。一方、単なる過失や漏水などが原因でリフォームされているケースも多いので、しっかり理由を確認しておくことが大切です。
物件名が変更されているか確認する
物件が集合住宅の場合「事故が起こった」という悪いイメージを払拭するため、名称を変更する場合があります。
物件について調べていて、名称が変わったような履歴が残っているときは事故物件の可能性があります。ただし、インターネットで検索しても、物件名の変更を見極めるのはかなり難しいといえます。
確認したいと思ったら、取り扱っている不動産会社に問い合わせてみましょう。
URの特別募集住宅サイトを利用する
UR都市機構が管理している「UR賃貸住宅」では、「特別募集住宅」として住居者が物件内などで亡くなった住宅の紹介を行っています。
物件によりますが、1～2年間は家賃が半額に割り引かれる場合もあるので、随時チェックしておくとよいです。リーズナブルなのはもちろん、URという公的な物件の安心感があるでしょう。
また、首都圏だけではなく地方の物件も多く掲載されているのが特徴です。詳細を知りたいときや申込みたいときは、URの各店舗に問い合わせや申込みを行います。インターネットではできないので、その点は注意する必要があるでしょう。
事故物件公示サイトを利用する
インターネットで的確に調べたい場合、事故物件公示サイトを利用する方法がおすすめです。
とくに、居住したい場所が決まっている場合は「大島てる」というサイトでエリアを指定して簡単に調べることができます。
また、Googleなどの検索エンジンで「建物名＋事件」を入力して検索してみてもいいでしょう。気になる物件を自分で調べることで、不動産業者に問い合わせる手間が省けるかもしれません。
「告示事項あり」と記載された物件を探す
事故物件の場合は、不動産ポータルサイトや不動産会社から渡された資料の備考欄に「告知事項あり」「心理的瑕疵あり」などの記載があります。
よって、事故物件を探すときは「告示事項あり」と記載された物件を探すと、ある程度スムーズです。
ただし、明確に事故物件と記載されているわけではないので、こういった記載がある場合は必ず詳細を確認しておきましょう。
事故物件の取扱数が多い不動産会社に相談する
事故物件の探し方の中で最も確実なのが、信頼できる不動産会社に直接相談することです。不動産会社には物件に関する告知をする義務があるため、事故物件かどうかの問い合わせに対応してもらえます。
近年では、事故物件の取扱数が多い専門の不動産会社も増えてきており、こうした会社に
相談すれば希望する物件が簡単に見つかるかもしれません。
また、事故物件を含む訳あり物件を専門で売買している不動産会社なら、豊富な経験とノウハウが蓄積されているので安心して相談することが可能です。
安全で安価な訳あり物件を探している方や不動産投資に興味がある方は、アウトレット不動産にご相談ください。
まとめ
格安で住める事故物件はかなりお得な住宅といえますが、一般住宅とは異なり、安全面や契約期間など住む前に確認しておかなければいけない事項があるので確認が必要です。
また、物件の探し方にも事故物件ならではの特徴があります。
事故物件公示サイトやURの特別募集住宅サイト、検索エンジンなどで気軽に探せる点が魅力といえるかもしれません。
相場よりも異常に安かったり、物件名が変更されていたり、告示事項ありの記載があったりなど、インターネットで調べられるメリットを活用するのもおすすめです。
大っぴらにされにくい事故物件だからこそ、自分で調べるのはもちろん、信頼できる専門の不動産会社に直接問い合わせることも大切になります。
ぜひ、これらのポイントを押さえて積極的に探してみてください。